副業に明確な定義はない／さあ副業しよう

ブログを始める時、

「めっちゃ儲かっちゃったらどうしよう、会社に怒られないかな！？」

などと浮かれポンチなことを考えていたききみです。

「副業の定義」について、特に始める前に気になりますよね。

そんな人の悩みを解決します。

副業とは？

最初にして最大のテーマですが、まずどこからどこまでが副業？

これを説明するには本業も定義しないといけません。

しかし、結論は

「本業にも副業にも明確な定義は存在しない」です。

雇用契約書の内容にも、副業規定は存在しますが、本業であるという明確な記載がある会社はないと思われます。

ただ、これだと説明が面倒すぎるので、一旦「フルタイムで労働している仕事」を本業とし、それ以外を副業とこのページでは定義します。

働き方改革によって、これくらい曖昧な雇用だということはクリアになってきたことですので、今後雇用契約書には様々な規定が追加される可能性があります。

副業規定について

曖昧なこの件は、企業に所属していても法律的には「ほかの仕事をしても罰することはできない」のです。

ただ、それでは企業にあまりに不利なことが多く、「規定」という形で他の業務について制限を設けます。例えば、「同じ会社の予算を取り合うような業務はできない」「業務に著しく支障の出る働き方はしない（体調面・精神面双方）」「本業に悪印象を与える職種では働かない」などが該当します。

これについては会社によって規定が違うので、自分を守るためにも自社の規定をしっかり読み込むことをオススメします。

本業が「予算100万以上のリスティング広告運用」を主事業としている場合、同予算帯のお客様への営業は規定に抵触しますが、10万円のお客様への営業は可である場合もあります。

最近は副業について細かく説明してくれる会社も多いですし、労務部に相談できたりもするので、どうしてもわからない場合は相談相手を見つけることで解決することがあります。

副業を会社にバラしたくない場合

個人的にはそんなこと考える必要がない社会になってほしいですが、

今のところずっとバレずに進行する方法はありません。

以下のパターンでバレます。

• 内緒話が漏れる
• 副業が20万円以上になると確定申告をする必要がある
• 収入を申告した時点から住民税が変化する
• 雇用契約書を交わす

大企業やベンチャー企業などから、副業申請という仕組みが実装されつつあります。「認める動きをするからちゃんと共有してほしい」という流れです。

よほど悪質な副業でない限り、申請を行い、まっとうに副業をすることが自分にとっての価値になることが多いようです。

ただ、逆に言うと「副収入が20万を超えるまではバレないようにできる」とも言えるので、スタートしてすぐ報告する必要性はないのかもしれません。

本業に支障がでないのであれば、居酒屋のホールのアルバイトなども可能だと思います。ただ、アルバイトでも契約書は当然発生するので、この場合は会社に申請を通さなければ無断副業扱いとみなされます。罰はないと思いますが、単純に不義理だと会社に印象付けてしまうでしょうね。

まとめ

副業をやってはいけない、と言い切れる会社は存在しません。

ただ、副業という選択肢を考えたあなたは、「本業に支障が出てもいい」と思ってはいないですよね。

本業・副業それぞれの良いところを取るのであればこそ、しっかりと規定を把握し、その範囲内でスタートすることをオススメします。

もし副業が本業の必要を感じないぐらいうまくいったら、その時考えればいいですからね。

僕自身が副業スタイルなので、サラリーマンやりながらできる副業はいろいろ手を出しています。もしよかったら参考にしてみてください。